家づくりに関する用語をカテゴリ別にまとめました。

家づくりをご検討される際にご参考にしてください。

建築の法規制

防火地域・準防火地域

都市計画法において「市街地における火災の危険を防除するため定める地域」として指定されるエリアです。

被害をできるだけ抑えるために、隣地や周辺の建物への延焼を避けるべく燃えにくい構造にし、地域全体で都市防災を図るための規制です。

延床面積

建物の各階の床面積を合計した面積です。

容積率の算出などにも利用されます。

建ぺい率

建物を建てる土地の面積(敷地面積)に対する建物を真上から見た時の面積(建築面積)の割合です。

家を建てる時には建ぺい率の制限内で建てなければいけなく、用途地域ごとに上限が定められています。

容積率

敷地に対してどれだけの延床面積で建物を建てられるかというものです。

用途地域ごとに上限が決まっていて、その制限内に収めなければなりません。

用途地域

建築基準法で定められた13種類の区分に分類した地域です。

それぞれの地域ごとに建築できる建物の用途や容積率、建ぺい率、建物の高さなどの建築規制が定められています。

道路斜線制限

建物を建てる時には前面の道路にかかる一定の斜線勾配より建物が出てはいけないので道路に面している一定の部分の高さを制限する必要があります。

この制限は道路と建物の両方の採光や通風を確保することが目的です。

北側斜線制限

敷地の北側にある隣地の光や通風を妨げないようにするための制限です。

これは北側の隣地との境界線を起点として高さと斜線の角度によって規制されます。

高さ制限

その土地に建てる建物の高さの上限を制限するものです。

用途地域によって違いますが第一種及び第二種低層住居専用地域内での高さの上限は10mまたは12mに制限されます。

この高さ制限は高いビルや施設によって住宅環境が悪化してしまうことを防ぐための制限です。

建築基準法

家を建てる際に守るべき基本を定めた法律です。

建築物に関して最低限守るべき基準があり、敷地と道路との関係、構造や設備に関して、安全性に関してなど国民の生命・健康・財産を保護するために建築基準法があります。

この法律に基づいて工事の着工前に建築確認を受けることが義務付けられています。

都市計画法

計画的な街づくりのために定められた計画のことで都市の周辺における道路や建物、設備を整備するために定められたものです。

都市計画区域内は主に「市街化区域」と「市街化調整区域」に分かれています。

構造・工法

木造軸組工法

日本の古くからある伝統的な家づくりの工法で「在来工法」とも呼ばれています。

木の土台の上に柱と梁で骨組みを組み、斜めに留める筋交いで補強して地震などの横からの衝撃に耐える構造です。

柱や梁、筋交いの接合部には専用の金物を使用して強度を高めています。

ベタ基礎

鉄筋コンクリートを立ち上がり部分と床一面に流し込んでつくる基礎です。

面全体で建物を支えるため強度が高いです。

筋交い

建物の耐震性を高めるために、柱と柱の間に斜めに入れる部材です。

筋交いを耐力壁に設置することで、横方向からの圧力に対抗します。

構造材

建物の骨組みになる部材です。

木造軸組工法の場合は、柱、梁、土台などの部材を指します。

断熱性能

断熱材

その名の通り、熱を遮断する建材です。

断熱材は外からの暑さや寒さを遮り、室内の温度を一定に保つ役割があります。

主に繊維系のグラスウールや発泡プラスチック系のネオマフォームなどが用いられます。

UA値

建物から逃げる熱量を建物の外皮面積で平均した数値です。

UA値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高くなります。

C値

建物の気密性能を表す値です。

建物全体にある隙間面積を割った数値です。

数値が小さいほど気密性が高くなります。

パッシブデザイン

敷地の特徴を把握し太陽や風などの自然エネルギーを最大限利用できるように、建物の配置、性能、形状や窓の大きさなどを設計し、質の高い室内環境を目指す手法です。

耐震性能

耐震等級

品確法に沿って定められた耐震性能を表す指標です。

数百年に一度起こる地震(震度6強から7程度)に対して倒壊や崩壊の危険が無いとされ、数年に一度起こる地震に対しても建物の損傷がない程度の耐震性を備えていれば「等級1」となります。

等級1の1.25倍強い地震でも倒壊や崩壊しないとされている耐震性ならば「等級2」、1.5倍ならば「等級3」になります。

直下率

上下階の柱や耐力壁の位置がどれだけ一致をしているかを確認するための指標です。

直下率を上げることで建物全体のバランスが取れ、地震に強い建物になります。

耐力壁

建物の重さが荷重となる垂直方向からの力と地震などの横からの水平方向からの力に抵抗して建物を支える壁です。

構造用合板

建物の構造用に使用される合板です。

床下地や屋根下地に使用することで耐震性を高めることができます。

耐火性能

耐火建築物

防火地域内では建物の面積が100㎡を超える建物、または、建物の階数が3階建て以上の建物を建てる場合には、建築基準法によりその建物は耐火建築物としなければなりません。

柱、梁、外壁など主要構造体を耐火構造としたもので、鉄筋鉄骨コンクリート造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造、または木造があります。

燃えしろ設計

通常可燃物とされる木材は燃えると表面が炭化して、それ以上は燃えにくくなるという特性を利用し、許容応力度計算でその燃えしろ分を加味して柱や梁の断面寸法を決めるという設計手法です。

工事関連

地盤調査

家を建てる前にその敷地で家を建てても大丈夫な地盤なのかを調べるものです。

地盤調査をすることでその土地の地盤の性質や強さがわかります。

地盤改良工事

地盤調査の結果、軟弱な地盤の場合には地盤改良工事を行います。

建てる家を地中にある固い地盤とつなぎ合わせて補強する工事です。